壊れゆく社会をどう生きるか

あの日、社会の脆さを見た

2021年、デルタ株が猛威を振るっていた頃、私は突然の高熱と呼吸困難に襲われ、救急搬送された。病院に着いたときにはすでに意識が朦朧としており、気づけば人工呼吸器につながれていた。

あのときの恐怖は、単なる「病気の苦しさ」ではなかった。社会が壊れていく音を、身体の中で聞いたような感覚だった。

病床は逼迫し、救急はパンクし、医療従事者は疲弊していた。私はタイミング的に運良く入院できたが、その後はそうもいかなくなった。現場は崩壊寸前だった。

この経験は、私に一つの問いを残した。

なぜデルタのような強毒株は現れなくなったのか

デルタ株罹患の苦しさは強烈だった。人生にそう多くはない「死を覚悟した瞬間」だった。しかしその後、同じレベルの強毒株は現れていない。これは偶然ではない。ウイルスには「進化の方向性」があるのだ。

① ウイルスは“重症化”より“拡散”を優先する

重症化させすぎると、宿主が動けなくなり、感染が広がらない。そのためウイルスは「広がりやすさ」を優先して変異する傾向がある。

② オミクロンは“上気道で増える”性質に変わった

肺ではなく鼻や喉で増えるようになり、感染力は高いが重症化しにくくなった。

③ 人間側の免疫が広がった

ワクチンと自然感染により、強毒株が広がりにくい環境ができた。

つまり、強毒株が“出ない”のではなく、“生き残れない”状態に進化したのだ。

だからこそ、私は「コロナは風邪だ」と軽々しく宣う人を信用しない。コロナは「風邪のようなもの」に変異しただけであり、私を殺しかけたデルタ株は、紛れもなく「殺人ウィルス」だった。

次のパンデミックは必ず来る

デルタのような強毒株は戻らない可能性が高い。しかし、次のパンデミックは必ず来る。世界の公衆衛生機関は、すでに「Disease X（未知の病原体）」を前提に動いている。

新型インフルエンザや新たなコロナ類似ウイルス、そして動物由来の未知ウイルスなどはすべて現実的な脅威だ。コロナを「当初からただの風邪だった」と語る危機感の欠如した姿勢では、この脅威に備えることはできない。

技術は進歩した。ゲノム解析は高速化し、mRNAワクチンは短期間で設計できるようになった。しかし重要なのは、技術が進んでも、社会の脆さは別問題だということだ。

“Brittle”（脆弱）な日本の医療システム

日本の医療は、平時には世界でもトップクラスの効率を誇る。しかし、有事には脆い。その理由は構造にある。

● 病床は多いが、動かす人がいない

ICU看護師、救急医、感染症専門医は慢性的に不足している。

● 地域偏在が深刻

都市部はまだ耐えられても、地方は一点破綻が全体崩壊につながる。

● 行政・保健所の情報処理が限界

コロナ初期の混乱は、構造的な問題の表れだった。

● 高齢化がリスクを増幅

高齢者施設は、次のパンデミックでも最も危険な場所になる。

つまり、日本の医療は“平時最適化”されすぎていて、余白（バッファ）がない。そのため、ショックに弱い。

これはまさにBANIの“Brittle”（脆弱な）の典型だ。

次のパンデミックで最初に壊れる場所

では、次の危機ではどこが最初に壊れるのか。結論から言えば、以下の順番になる可能性が高い。

1. 医療従事者（人）

2. 地域医療（特に地方）

3. 救急医療

4. 行政・保健所

5. 高齢者施設

6. 医薬品・物資の供給網

特に重要なのは、最初に壊れるのは設備ではなく“人”であるという点だ。病床は増やせても、動かす人は急には増えない。これは人口減少社会の宿命だ。

どこを強化すれば“壊れない社会”に近づけるか

人口が減り、効率化が進み、余白が消えていく社会で、どうすれば「壊れない仕組み」を作れるのか。

答えは、決して「人を増やす」ことには、もはやないのは明確だ。それは“余白を再発明する”ことにこそある。以下に、現実的かつ本質的なアプローチを示したい。

1. スラック（余白）を意図的に設計する

まず、外資コンサルファーム勤務時に存在していた「Available」の概念をベースに考えたい。これは、まさに余白の設計だった。プロジェクトに参画していない状態の人員を常に一定数確保し、有事に備える仕組みだ。

・稼働率を常に100％にはしない

・有事に捨てる業務を事前に決めておく

・余白を“コスト”ではなく“投資”と捉える

余白はムダではなく、レジリエンスの源泉である。この概念は、医療だけでなく、あらゆる組織に応用することができる。

2. マルチスキル化と柔軟な役割設計

人口が減るなら、一人あたりの可動範囲を広げるしかない。

・クロストレーニング

・兼務可能な職種設計

・機能ベースの役割分担

これにより、少人数でも「再配置」で耐えられる組織になる。

たとえば、シンガポールの各省庁は、平時から他省庁の業務を理解しており、危機時には保健省・国防省・デジタル庁などの職員が混成チームを組むそうだ。パンデミック時の意思決定を高速化するために、役所の縦割りを“人材の横断”で解消するモデルと言える。

もちろんトヨタ生産方式における“多能工化”も、レジリエンスの基盤として大きな参考になるだろう。

3. 自動化とAIで“人がやらなくていい仕事”を剥がす

人員バッファが作れないなら、仕事の方を減らすしかない。

・事務作業の自動化

・AIによるトリアージ

・データ集計・報告の自動化

これにより、人は「人にしかできない仕事」に集中できる。

英国NHS（国民保健サービス）のAIトリアージ「Ask NHS」は代表的な例だ。症状を入力すると、AIが緊急度を判定し、「救急へ行くべきか」「自宅療養でよいか」を案内する仕組みだ。医師の初期対応をAIが肩代わりし、医療の逼迫を防いでいる。

Amazonの自動倉庫も、人がやるべき仕事を選び直すことで労働力不足を補う、という観点で参考になるだろう。ロボットが棚を運び、人間はピッキングだけに集中しているのだ。倉庫作業の大部分が自動化され、少人数で巨大な物流を回すことができている。

4. モジュール化されたネットワークを作る

一点破綻が全体崩壊につながるのは、システムがモノリシック（一枚岩）だからだ。

・小さなユニットのネットワーク化

・切り離し可能な構造

・代替ルートの確保

これは医療にも企業にも国家にも応用できる。

イスラエルには“クリニック分散モデル”というものがあり、大病院に患者が集中しないよう、地域の小規模クリニックが検査・軽症対応・ワクチン接種を担っている。仮に大病院が壊れても、地域医療が全体崩壊を防ぐ仕組みだ。

IT業界では、“モジュール化＝レジリエンス”がもはや常識となりつつある。Netflixはシステムを小さな独立モジュールに分割し、一部が落ちても全体が止まらない構造にしている。

5. コミュニティという“第三の層”を育てる

人口減少社会では、正社員的な人員だけでは支えきれない。

・地域ボランティア

・NPO

・企業・学校との連携

これらが「社会の Available」として機能する可能性がある。

熊本地震で行政が機能不全に陥った際、地域ボランティアが物資配布・避難所運営・情報共有を担った。

また、パナソニックなどの企業には“地域共助モデル”があり、災害時に社員が地域の避難所運営を支援する制度を整備している。企業が“社会の第三の層”として機能する可能性を示す例であり、企業の役割は、もはや経済活動だけではないことがわかる。

6. 「効率」を再定義する

最後に必要なのは、価値観の転換だ。

OECDも世界銀行も、ポストコロナの分析でこの同じ結論に至っている。

「効率」ではなく「しなやかさ」を。
「最適化」ではなく「余白」を。
「平時の合理性」ではなく「有事の耐性」を。

結局、実はこれらこそが「最も効率的」な考え方なのだ。

コロナでサプライチェーンが止まったとき、それまで善とされてきた“在庫ゼロ”の効率モデルが実はBrittleの最大要因であることが露呈した。効率は短期的利益の最大化はするが、危機には極めて弱い。

スイスでは、食料・医薬品・燃料を国家が大量に備蓄し、企業にも一定量の備蓄を義務付けている。余白を“国家戦略”として制度化している例だ。

また、Googleの“20％ルール”も、考え方の例として参考になる。社員が業務時間の20％を自由プロジェクトに使える制度のことで、GmailやGoogle Newsはこの余白から生まれたとされている。

つまり、余白こそが創造性とレジリエンスの源泉なのだ。従業員を極限まで使い倒し、疲弊させ、退職に追い込む企業に、BANI世界での未来は訪れるだろうか？

壊れゆく社会をどう生きるか

デルタ株罹患の経験は、私に一つの真実を突きつけた。

人口減少社会でも、人員バッファが作れなくても、“余白の作り方”は再発明できる。

そしてもう一つ。

情報源を絞る。
初動の備えを整える。
自分のリスクを理解する。
働き方に余白を持たせる。

社会全体はすぐには変えられないかもしれない。しかし、自分の周りのBrittleを減らし、Bendableにすることはできる。

その積み重ねこそが、壊れにくい社会の土台になるのではないだろうか。

人間×AI共進化ストラテジスト／HRアーキテクト
藤本英樹（BBDF）